ブログ

世界一わかりやすい!暗号通貨の歴史と今後の未来予想。※2017年1月現在

仮想通貨(正しくは暗号通貨)に対する日本人のイメージってどうですか?

2013年にマウンドゴックス事件が起こり、日本人の暗号通貨に対する心証は下落の一途を辿りました。しかし、相反するように暗号通貨の代表格ビットコインの価格は2016年12月に80,000円台をつけました。

2015年は30,000円を割っていたので、実に2倍以上の金額になっています。

日本人はこの波に乗り遅れている感は否めませんが、今回の記事を参考にして暗号通貨に対する理解を深めてみてください。

 

暗号通貨の誕生

暗号通貨は2008年にインターネット上に投稿した論文によって提唱されました。SatoshiNakamotoという日本人ネームの人物によるものです。

プログラマー集団達はSatoshiNakamotoのアイデアを面白い!と考え、それぞれ開発に着手します。

この集まった有志のプログラマー達はわずか3ヶ月ほどでビットコインの開発のプロトコルを完成させ、2010年にはビットコインによる最初の取引を行います。

 

〇ビットコイン最初の取引とは?

彼らプログラマー有志はビットコインを採掘したり、送金したり、交換したりとテストを繰り返します。

この時点では、ビットコインにはまだ何の価値もありませんでした。子供銀行券や人生ゲームのお金を交換しているようなものですから。

ビットコインに価値がついたのは、とあるプログラマーのジョークがきっかけでした。

『俺のビットコイン1万枚とピザ2枚交換しない?』

 

プログラマーのLaszlo Hanyezは別のプログラマーに冗談半分で上記のような内容のチャットを送りました。すると、頼まれたプログラマーはビットコイン1万枚を受け取って、Laszloの自宅にピザを届けてくれたんです。

初めてビットコインに実の価値が生まれた瞬間です。

 

暗号通貨のビットコインの価値が高騰したわけ

暗号通貨に限らず、価値や価格が上昇する理由は、『欲しい人がどれだけ多いか』という需要の点に左右されます。

ビットコインが登場したばかりでは、1万ビットコインとピザ2枚を交換するほどですから、ビットコインの価値は低かったわけですね。
(ちなみに、現在のレートで計算すると8億円のピザということになります。)
いくつかの事象を経て、ビットコインの価格は上がっていきます。

 

1、闇サイト・シルクロードでの利用

※wikipedia『SilikRoadSeized』より画像引用

シルクロードは2011年2月に作られたマーケットプレイスです。主に、違法の物品を売買するサイトで、2013年には創始者はFBIによって逮捕されました。

シルクロードは半匿名性のあるビットコインに目をつけて、ビットコインを使ってシルクロードの商品を決済できるようになりました。

わずか2年ほどの間で、シルクロードが保有したビットコインの数量は144.000BTCにものぼり、FBIによって没収されました。

 

使用方法は褒められたものではありませんでしたが、暗号通貨が有効な決済方法として認められた出来事でした。

 

2、キプロス危機やギリシャ危機

2013年3月と記憶に新しい出来事です。

ヨーロッパのEUとIMFは財政危機にあったキプロスを救済する代わりに全ての銀行預金に課税を決定しました。

つまり、銀行にお金を預けていると税金として持っていかれてしまうわけです。国民はどんな行動を取るでしょうか?そうですね。銀行預金をすべて引き出そうとします。

キプロス政府はすぐに預金封鎖を行い、課税のために必要な法案を通すまで銀行の営業を停止させました。

 

キプロスはユーロを採用していたため、ユーロに対する信用は失墜します。

そこで、人々は政府を介在しない暗号通貨を利用して自分達の資産を守ることを考えます。ビットコインの価格が上昇したのはこういった政府の行動によるものでした。

 

3、中国富裕層のドル買い手段

 

中国人の富裕層がビットコインを爆買いしたことによって、ビットコインの価格は急騰します。

中国は厳しい資本統制がされている国なので、簡単に中国内の資産を海外に移動させることができません。元をドルに変えることも用意ではありません。そこで中国の富裕層は考えました。

 

『元をいったん、暗号通貨のビットコインに換金して、ビットコインをドルに変えればいいじゃないか!』

 

気付いた富裕層たちは、自分の資産を元からドルや他の国の通貨に変えるためにビットコインを爆買いします。

中国政府は早急に対処し、2013年12月にはビットコインを売買したり、関連商品を販売してはいけないという声明を発表しました。

2013年12月18日には中国最大手のビットコイン取引所BTC chinaが取引を停止します。

その後ビットコインは半値ほどになってしまいます。

暗号通貨は政府を介在していないのが、最大のメリットですが規制により需要が極端に減ると価格変動も激しいことが露呈した出来事でした。

 

その後2015年10月に中国政府は非公式ではありますが、暗号通貨の使用を認めています。

2016年頃からビットコインの需要が急激に復活したのはこうした動きがあるのです。

 

4、パナマ文書の流出

2016年に入り、世界中が震撼しました。

大企業や個人の富豪がタックスヘイブン(租税回避地)を利用して『節税』を行っていたを裏付ける文書がパナマの法律事務所から流出してしまったのです。

パナマ文書の流出により一般市民の感情は、

『本来、支払われるはずの税金が払われず、我々の増税につながった。』

といった事から負の感情を生み出す結果となってしまいました。法人に限らず個人でもタックスヘイブンを利用していた方々がメディアで取り上げられ、槍玉にあげられました。

 

上記のようなリスク回避から匿名性の高い暗号通貨の需要が高まったのは言うまでもありません。

 

 

上記のように、犯罪、交換、政治リスクなどの様々な理由から暗号通貨への需要が一気に高まり、価格が上がっていきます。

現在では、イーサリアム、モネロ、オーガーなど多数の暗号通貨がリリースされていますがビットコインがすべての暗号通貨の基軸の役割を果たしています。

暗号通貨の市場規模が1兆円強あり、ビットコインだけで1兆円を占めているため、暗号通貨の歴史=ビットコインの歴史となります。

 

 

暗号通貨の未来

暗号通貨は今後、人々の生活に根差して当たり前のように使用される通貨となると予想されています。

人間は便利な物を知ってしまったら、不便な生活に戻ることはできません。私たちはエアコンを知ってしまったので、エアコンが無ければ生活ができませんし、スマートフォンを知ってしまったので、スマートフォン無しの世界に今後進んでいくことは想像ができません。

ここでは、なぜ暗号通貨が人々の生活に根差すのか?について考えてみたいと思います。

 

1、グローバル化の流れと暗号通貨の決済スピード

 

言うまでもなく、世界はグローバル化の道を歩み続けています。

グローバル化が進むと、ヒト、モノ、カネが国をまたいで自由に行き来をします。現在のシステムでは、例えば、日本からアメリカにお金を送金しようと思うと、銀行で円をドルに変えて送金をします。

時差の関係から、日本の銀行が開いている時間帯はアメリカの銀行は営業をしていません。つまり、アメリカの銀行の営業時間を待って着金がされます。

スムーズに行ったとしても2~3日は着金までに時間がかかってしまうわけですね。

上記の例は個人間のやり取りですが、企業間でも日々仕事のアウトソーシングや企業間取引からお金のやり取りをしています。為替リスクをおさえるために大企業では、仕事の受注を受けたら逆のポジションを銀行にヘッジすることもあるでしょう。

つまり、企業間では1週間ほどの時間をロスしていることになります。

 

これが暗号通貨に取って変わったらどうでしょうか?

見積書を確認したから、わずか数分で相手の口座にお金を送金することができます。取引する国が違っても、24時間365日、時差を気にすることなく銀行の営業時間も関係なくお金のやり取りがスピーディに行えるのです。

 

2、インターネットバンキングの不正送金事犯

 

平成28年3月3日に公表された警視庁のデータによると、平成27年のインターネットバンキングの不正利用被害額は約30億7,300万円となっています。

フィッシングの詐欺は、

フィッシング詐欺の増加 → 対策強化 → 巧妙化 → 対策強化

とイタチごっこを繰り返しており、不正は決してなくならない。ということを如実に表しています。

 

一方、暗号通貨の場合は、全取引が記録されることから不正を許さないシステムとなっています。詳細な説明は別の機会に譲りますが、仮に不正を行うとしたら、過去の履歴をすべて改ざんしなければならなく、理論上難しいのです。

取引を暗号通貨に移行することによって、不正送金事犯の件数は大幅に減少することが予想されています。

 

そもそも大手銀行が続々とFintechに参入している事由は上記の問題もあります。今までは自社で決済サービスやネットバンキングなどのサービスを提供していましたが、技術面での限界を迎えており、餅は餅屋ではありませんが、Technologyに強い企業と提携を行い始めたわけなのです。

 

3、手数料が安価

OFWの海外送金手数料でもお伝えしましたが、銀行間の取引では決済手数料がかかってしまいます。

国内での送金でも数百円の手数料がかかりますが、海外となると金額は一気に跳ね上がります。

例えば、三井住友銀行であれば海外送金の手数料は4,000円(2016年12月現在)かかり、ネット銀行の楽天銀行でも1,000円が手数料としてかかります。

 

こちらがすべて暗号通貨に取って変わった場合、銀行を仲介する必要がないため手数料はほぼかからず送金が行えます。

暗号通貨の種類によっては完全に手数料を無料としているところもあります。

 

例えば、手紙で置き換えてみるとわかりやすいかもしれません。

日本からアメリカに住んでいる友人に手紙を送ると切手代がかかります。もちろん、ポストを回収する人件費がかかり、郵便局で仕分けをする人件費がかかり、船や飛行機での輸送代、現地での配達代がかかるからです。

これが、E-mailであれば無料ですよね?
上記のように、暗号通貨というテクノロジーを介することによって人件費がかからず手数料が無料になるのです。

国際電話がskypeに取って変わったように、海外送金が暗号通貨に取って変わる可能性があるのです。

 

 

 

人は便利なものを知ってしまったら、その便利なものが無い世界には戻れません。知ってしまったからです。

日本はまだまだ暗号通貨への理解と認知が低い国ですが、日本人が暗号通貨の便利さを知ってしまう未来はそう遠くないかもしれませんね。

関連記事

  1. ビットコインをウォレットで保管しよう!bitflyerからの送付…
  2. 兌換紙幣から不換紙幣になったことと暗号通貨の需要の高まりの関係。…
  3. ビットコインの購入方法ってどうするの?買い方をbitflyerに…
PAGE TOP